家族葬の参列人数の人数制限は？呼ぶ範囲やメリットも確認

こんにちは。近くて小さい家族葬です。

 

近年、大切な方の葬儀に家族葬を選ばれる方が増えています。

家族葬は小規模で行う点が特徴の葬儀形式ですが、そこでよく質問を受けるのが、「家族葬には何人まで参列者をお呼びして良いのか」ということ。

家族葬では、参列者の人数に人数制限はあるのでしょうか。

 

また、どこまでの範囲の人を呼べば良いのでしょうか。

 

そこで今回は、家族葬における人数制限の有無やお呼びする人の範囲について解説します。

家族葬のメリットや注意点に触れるので、葬儀の検討にお役立てください。

家族葬の参列人数に人数制限はなし

家族葬とは、生前の故人と特に親しかった人だけで執り行うお葬式のことです。

 

ご家族やご親族、親しいご友人など、故人の近親者が参列し、故人をお見送りします。

一般葬のように、葬儀があることを知った人が誰でも参列できるわけではありません。

 

そのため、家族葬は一般葬に比べ、参列人数が少なくなるのが一般的です。

家族葬に人数制限はない

結論から述べると、家族葬にお呼びする参列者の人数に制限はありません。

故人と親しかった人、故人が最後に会いたいと思うであろう人であれば、どなたでも参列者としてお呼びすることは可能です。

 

実際に、数人のご家族だけで家族葬を行う方も、ご友人をお呼びして30名程度で行う方も、100名前後と大きな規模で家族葬を行う方もいらっしゃいます。

 

家族葬は小規模に行うのが一般的ではありますが、参列人数を無理に減らす必要はありません。

 

ただし、注意しておきたいのが、「家族葬に参列するのは、参列を依頼された方のみ」ということ。

家族葬では、喪主や遺族から参列を依頼する連絡を事前にもらった人だけが参列します。

一般葬のように、葬儀があることを知った人が、喪主や遺族からの依頼なしに自主的に参列するのはマナー違反となるので、あわせて覚えておきましょう。

家族葬の平均参列人数は？

前述の通り、家族葬の参列人数に制限はありません。

 

しかし、参考として知っておくと役立つのが、平均の参列人数。

家族葬の平均的な参列人数は、約30名です。

 

ある葬儀社の調査では、参列者を30名以下とした家族葬が、家族葬全体の約77%を占めたとされています。

 

もちろん、参列者の人数は30名以下でも30名以上でも構いません。

とはいえ、実際の葬儀社のプランは、30名を基準に「30名以下のプランを家族葬プラン」、「31名以上のプランを一般葬プラン」とすることが多いようです。

 

葬儀社によって人数によるプラン設定や費用は異なります。

葬儀のプランと人数については、担当者とよく相談するようにしてください。

 

近くて小さい家族葬では、葬儀の事前相談も承っております。

プランや人数のことはもちろん、葬儀に関するお悩みがあればお気軽にお問い合わせください。

ご葬儀の事前相談窓口

コロナ禍で人数制限を設けている葬儀社もある

家族葬の参列人数でもうひとつ気をつけておきたいのが、コロナ禍の影響について。

 

葬儀社によっては、新型コロナウイルスの感染対策として、斎場や火葬場に入ることのできる人数を制限していることがあります。

 

また、斎場内でのマスク着用や余裕のある席配置などの対応が取られることも。

その場合は、斎場スタッフの指示に従うようにしましょう。

 

また、感染対策については心配される参列者もいるかと思いますので、事前に葬儀社に確認し、参列依頼の連絡時にお伝えできると良いですね。

家族葬の人数に人数制限はないが、呼ぶ範囲は確認を

家族葬には、参列者の人数に制限はなく、お呼びする方の範囲にも明確な決まりはありません。

とはいうものの、故人の二親等〜三親等までのご家族およびご親族をお呼びするというのがひとつの目安ではあります。

 

ここで重要になるのは、故人の意志です。

「故人は最後に誰と会いたいか」という点を基準に、お呼びする人の範囲を決めるようにしてください。

そう考えると、ご家族やご親族だけでなく、故人が生前親しくしていたご友人にも参列をお願いした方が良い場合もあるでしょう。

 

また、斎場に余裕があるかどうかにもよりますが、参列を希望される方がいらっしゃるなら、その方もなるべくお呼びするようにしてください。

 

家族葬にお呼びする参列者の範囲については、「家族葬はどこまで呼ぶ？迷った際の決め方や声掛けのポイントを紹介」でも詳しくご紹介しています。

家族葬のメリットと注意点も確認しよう！

家族葬を検討する際には、家族葬のメリットと注意点についてよく把握しておくことが大切です。

ここからは、家族葬のメリットと注意点を順にご紹介します。

家族葬のメリット

家族葬の主なメリットは、次の3つです。

• 喪主やご遺族が故人とゆっくりお別れできる
• 故人やご遺族の意思を反映させやすい
• 費用を抑えられる

 

詳しく見ていきましょう。

喪主やご遺族が故人とゆっくりお別れできる

家族葬は、近親者だけが参列する葬儀です。

 

一般葬では、「喪主やご遺族が、故人の会社関係者や友人などの参列者対応に忙しく、故人ときちんとお別れができない」ということがよく起こります。

しかし、家族葬であれば、喪主やご遺族は参列者への対応に追われることなく、ゆっくりと故人とのお別れの時間を過ごすことができます。

故人やご遺族の意思を反映させやすい

家族葬は、故人やご遺族の意思を葬儀の内容に反映させやすい点もメリットです。

参列者がごく親しい身内だけであるため、伝統的な形にこだわることなく、よりオリジナルな内容で葬儀を執り行うことができます。

 

例えば、個人の好きだった音楽を流したり、祭壇に趣味のものを飾ったりすることも可能です。

費用を抑えられる

家族葬には、規模が小さい分費用を抑えやすいというメリットもあります。

参列人数が少なければ、それだけ斎場の大きさも小さくて済み、会食や返礼品の数も減ります。

 

とはいえ、葬儀の費用負担については、香典とのバランスにもよります。

この点については、次でご紹介しましょう。

家族葬の注意点

家族葬を執り行う際には、次の点に注意しましょう。

• 葬儀の情報をむやみに広めない
• 香典は少なくなる
• 周囲の理解を得る必要がある

 

順にご説明します。

葬儀の情報をむやみに広めない

ご紹介した通り、家族葬には誰もが参列できるわけではありません。

喪主やご遺族から参列を依頼されている人だけが当日参列するのが一般的です。

 

そのため、葬儀の情報については、むやみに広めないことが大切です。

参列を依頼する方には、連絡時に「家族葬である」旨を伝え、他言しないようお願いしましょう。

また、参列を依頼しない方に故人の訃報について知らせる際には、「家族葬であるため参列は辞退する」旨を伝えるようにしてください。

 

参列してもらうかどうかについては相手に明確に伝え、後でトラブルが起きないよう配慮するのが家族葬のマナーです。

香典は少なくなる

家族葬では、参列者が少ない分香典は少なくなります。

参列者からの香典自体をお断りするケースも多いです。

そのため、一般葬に比べどうしても香典収入は少なくなります。

 

家族葬には費用を抑えられるというメリットがありますが、香典収入は少なくなるというデメリットもあるため、香典収入を葬儀費用にあてようと考えている場合には注意が必要です。

葬儀費用と香典収入のバランスには気をつけるようにしましょう。

周囲の理解を得る必要がある

家族葬を執り行う場合、地域や故人の地位によっては、周囲からの反発を受けることがあります。

良いお葬式にするためにも、周囲の理解を得ることは重要です。

家族葬を執り行う際には、家族葬にする理由を伝え、相手に理解を得るようにしてください。

 

また、自宅での家族葬「自宅葬」を行う場合には、近隣の方にも理解を得る必要があります。

事前に家族葬を執り行う旨、人の往来が増えるかもしれない旨を伝え、葬儀の後にも挨拶を行いましょう。

 

家族葬のメリット・デメリットについては、「家族葬とは？特徴や流れ、メリット・デメリットを詳しく解説！」でも詳しくご紹介しています。

家族葬の参列者に人数制限はなし。 「故人が会いたい人」をお呼びして

家族葬の参列者に人数制限はありません。

参列者の平均人数は約30名ですが、それよりも少人数で執り行う家族葬も大人数で執り行う家族葬もあります。

ただし、コロナ禍で人数制限を設けている葬儀社もございますので、その点は確認が必要です。

 

また、参列者としてお呼びする人の範囲にも明確な決まりはありません。

二親等〜三親等のご家族・ご親族を目安に、「故人が最後に会いたいと思うであろう人」をお呼びするようにしましょう。

 

家族葬には、故人とゆっくりお別れができる、故人の意思を反映させやすい、費用を抑えやすいといったメリットがある反面、香典収入が少なくなる、周囲の理解を得る必要があるなどの注意点もあります。

メリットや注意点をしっかり理解し、検討してみてくださいね。

 

近くて小さい家族葬では、お葬式に関するご相談に24時間365日対応しております。

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