家族葬はお悔やみ欄に掲載する？掲載内容や訃報の伝え方とは

こんにちは。近くて小さい家族葬です。

 

葬儀の際には、新聞のお悔やみ欄にその情報を掲載することがあります。

お悔やみ欄は、葬儀の情報をより大勢の人に知らせることができるため、古くから一般的に利用されてきました。

 

しかし、近年増えている家族葬では、お悔やみ欄に情報を掲載しないケースがほとんどです。

それは何故なのでしょうか。

また、お悔やみ欄を利用しない場合、訃報の連絡はどのように行えば良いのでしょうか。

 

今回は、家族葬におけるお悔やみ欄の取り扱いや訃報の伝え方についてご紹介します。

家族葬はお悔やみ欄に載せないことが多い！その理由とは

生前の故人と近しい人だけで執り行う小規模なお葬式を、家族葬と呼びます。

家族葬に参列するのは故人の家族や親族、親しい友人などだけで、一般葬のように会社関連の方や近所の方など、多くの方をお呼びすることはありません。

喪主や遺族が故人とゆっくりお別れの時間を過ごせることから、家族葬を選択する方は増えています。

 

そんな家族葬では、新聞のお悔やみ欄に葬儀の情報を掲載することはほとんどありません。

その理由について見ていきましょう。

家族葬の情報をお悔やみ欄に載せないことが多い理由

では、家族葬の場合、情報をお悔やみ欄に載せないことが多いのは何故なのでしょうか。

 

それは、家族葬が故人と近しい人たちだけで執り行う葬儀だからです。

小規模に行う家族葬では、喪主や遺族から直接参列を希望する連絡を受けた人のみが葬儀に参列します。

葬儀の情報を知った誰もが参列できるわけではありません。

 

お悔やみ欄で不特定多数の人に故人の訃報と葬儀の情報を知らせてしまうと、それを見た多くの人が葬儀に参列してしまう可能性があります。

そうなると、喪主や遺族は参列者への対応に追われ、「故人とゆっくりお別れができる」という家族葬のメリットを失ってしまいます。

会場のキャパシティが足りなくなってしまうこともあるかもしれません。

 

つまり、近親者だけで小規模に行うというその特徴から、家族葬ではお悔やみ欄を利用しないことが多いのです。

 

とはいえ、家族葬でもお悔やみ欄への記載を希望するケースはあります。

 

また、葬儀を終えた後に、葬儀終了掲載として情報をお悔やみ欄に載せることも可能です。

葬儀終了掲載は、訃報を知らせたい一方で葬儀への参列を控えてもらいたい場合によく利用されます。

お悔やみ欄と死亡広告の違い

訃報の掲載には、お悔やみ欄のほか、死亡広告が利用されることもあります。

これらの違いについても知っておきましょう。

お悔やみ欄

全国紙・地方紙含め多くの新聞に設けられている欄です。

人の訃報や通夜・葬儀の情報が記載されます。

掲載料は無料で、その内容は新聞社が作成しますが、希望しても掲載されるかどうかは新聞社の判断によります。

死亡広告

人の訃報や通夜・葬儀の情報を記載した新聞広告です。

掲載料は有料となり、広告代理店によって広告として作成されます。

 

お悔やみ欄と違い、必ず誌面に掲載されます。

 

お悔やみ欄も死亡広告も、記載内容にはほとんど違いはありません。

しかし、これらには掲載料の有無や掲載の確実性の点で違いがあります。

 

なるべく費用を抑えたい場合にはお悔やみ欄が適していますが、必ず訃報の情報を新聞に掲載したい場合には、有料ではあるものの、死亡広告を利用した方が良いでしょう。

家族葬でお悔やみ欄に掲載する場合の内容や方法は？

次に、お悔やみ欄に掲載する内容と、掲載を申し込む方法について解説していきます。

お悔やみ欄の掲載内容

お悔やみ欄には、次のような情報が掲載されます。

 

• 故人の名前
• 享年
• 死因
• 亡くなった日時
• 住所
• 通夜・葬儀の日程と場所
• 喪主名

 

ただし、新聞社によって掲載内容は少し異なります。

遺族の希望によっては、死因を掲載しないことも可能です。

 

また、葬儀後にお悔やみ欄に掲載する場合には、葬儀を執り行った事実も記載されます。

お悔やみ欄に掲載する方法

お悔やみ欄に訃報や葬儀情報の掲載を申し込む方法は、次の3つです。

 

• 新聞社に遺族が直接依頼する
• 死亡届提出時に役所で依頼する
• 葬儀社に代行で依頼を頼む

 

遺族が新聞社や記者クラブに直接連絡し、お悔やみ欄掲載の依頼と必要事項を伝えると、新聞社側でお悔やみ欄の記事を作成してもらえます。

また、死亡届を提出する時に役所でお悔やみ欄掲載の有無を聞かれ、役所を通して掲載手続きが進められることもあります。

 

近年では、葬儀を依頼した葬儀社がお悔やみ欄の掲載依頼手続きを代行することも多く、喪主や遺族の負担が減ることから、多くのケースで利用されています。

家族葬での訃報の伝え方は？タイミングも確認

新聞のお悔やみ欄は、故人の訃報を伝える手段のひとつです。

しかし、ご紹介したように、家族葬でお悔やみ欄への掲載を行うことはほとんどありません。

では、家族葬の場合、故人の訃報をどのように伝えれば良いのでしょうか。

家族葬に参列してもらう方への伝え方

家族葬に参列してもらう方へは、通夜・告別式の日までに喪主や遺族が直接連絡をし、訃報を知らせ、葬儀への参列を依頼します。

はがきでの連絡は時間を要するため、電話で伝えるのが一般的ですが、通夜・葬儀の日程や場所についてはメールやファックスなど文字に残る手段で知らせた方が良いでしょう。

 

この時気をつけたいのが、家族葬であることと香典や供物の取り扱いについて相手に伝えること。

家族葬だと聞いた参列者は、他の人に葬儀の情報を漏らさないようにするのがマナーです。

また、香典や供物、供花を辞退する場合は、その旨も参列者に伝えておきましょう。

家族葬への参列を控えてもらう方への伝え方

家族葬への参列を控えてもらう方には、訃報を葬儀の前に知らせなければならない場合を除き、家族葬の後にはがきで訃報と葬儀を執り行った事実を伝えます。

 

はがきを送るタイミングは、家族葬を執り行ってから3〜7日後が目安。

事後報告となったお詫びの文を入れるなど、相手を気遣った内容で送るのがマナーです。

 

また、この案内には、句読点使わない、忌み言葉は使わないなどのルールもあります。

慣れない場合は、葬儀会社や印刷会社に依頼しても良いでしょう。

 

会社関係者や近所の方など、葬儀の前に訃報を知らせる必要がある方には、電話もしくは直接報告をし、家族葬で故人を見送る旨と家族以外の参列を控えさせていただく旨を伝えます。

 

また、事後報告を受けた人が後日弔問に訪れる場合もあります。

弔問を辞退する場合には、案内のはがき（葬儀前に電話・直接報告した場合はその時）でその旨を伝え、弔問を受ける場合には葬儀の後片付けや仏壇の準備などを踏まえ、タイミングを調整してください。

 

家族葬の伝え方については、「家族葬の案内の伝え方を解説！伝える内容やマナーとは」でも詳しくご説明しています。

家族葬はお悔やみ欄ではなく直接連絡するのが基本

新聞のお悔やみ欄は、人の訃報や通夜・葬儀情報を掲載する新聞の誌面欄です。

 

有料の死亡広告と異なり掲載料は無料で、多数の人に葬儀の情報を知らせることができることから、一般葬を中心とした多くのケースで利用されています。

 

しかし、故人とごく近しい人たちだけで執り行う家族葬の場合、近親者以外の参列を避けるため、お悔やみ欄を利用することはほとんどありません。

家族葬では、参列してもらう人には喪主や遺族が直接連絡をし、参列を辞退してもらう人には葬儀後にはがきで案内を送るのが一般的です。

 

近くて小さい家族葬では、葬儀に関するご相談を24時間365日承っております。

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