家族葬はどこまで呼ぶ？迷った際の決め方や声掛けのポイントを紹介

こんにちは。近くて小さい家族葬です。

 

家族葬では、「葬儀に親戚や友人をどこまでお呼びするか」という点で悩むご遺族が多くいらっしゃいます。

小さな規模で行う家族葬では、一般葬のように多くの参列者を呼ぶことはありません。

ごく近しい身内だけが参列し、故人を見送ります。

 

では、具体的には、家族葬の参列者にはどこまでの親戚や友人をお呼びするものなのでしょうか。

今回は、家族葬に呼ぶ参列者の範囲について詳しく解説していきます。

家族葬の定義とは？どこまで呼ぶもの？

まずは、家族葬の定義とともに、葬儀にお呼びする参列者の範囲を確認していきましょう。

家族葬の定義と人数

葬儀には、その規模や方法によって、いくつかの種類があります。

家族葬は、その中のひとつ。

家族や親戚、親しい友人など、近親者のみが参列する小規模な葬儀を指します。

 

近親者のみの少人数で執り行う家族葬は、葬儀の準備や流れ自体は一般葬とさほど変わりません。

しかし、参列者一人ひとりがゆっくり故人とお別れできることから近年注目され、実際に選択する方も増えています。

 

家族葬にお呼びする参列者の人数について公正取引委員会では、家族葬の参列者数を「50名未満」と定義していますが、一般的な家族葬のプランでは「参列者30人まで」を上限としたものが多いようです。

しかし、参列者に人数に明確な決まりがあるわけではないため、故人の交友関係やご遺族の希望にあわせて、5人など少人数で行うケースもあれば、100人の参列者で行うケースも存在します。

家族葬に呼ぶ参列者の範囲

家族葬にお呼びする参列者は、喪主やご遺族が選ばなくてはなりません。

参列者の範囲に決まりはありませんが、家族葬の場合、家族の他に、親戚や親しい友人などをお呼びするのが一般的です。

 

家族葬は「家族以外は参列できない」というものではありません。

そのため、参列者を決める際には「最期に故人が会いたいかどうか」を基準に、生前の故人と親しかった人達に参列してもらうようにしてください。

葬儀に参列してもらうか迷うような場合には、できるだけお呼びした方が良いでしょう。

参列者をどこまで呼ぶか迷ったときの決め方

前述の通り、家族葬には「どこまで参列者を呼ぶか」という決まりがありません。

そのため、喪主やご遺族は参列者の選定に迷うこともあるでしょう。

 

このような場合には、葬儀の規模・人数を目安にする方法で、お呼びする参列者の範囲を決めると良いでしょう。

 

お葬式は、何名程度の規模で執り行うかによってプランや費用が異なります。

予算やお香典も踏まえ、まずは執り行うお葬式の規模・人数を決めましょう。

この時決めたお葬式の規模や人数によって、お呼びする参列者の範囲は変わります。

 

下記が葬儀の規模・人数と呼ぶ範囲の目安です。

• 10名程度の規模で執り行う場合：ご遺族のみ
• 30名程度の規模で執り行う場合：ご遺族・親戚
• 50名程度の規模で執り行う場合：ご遺族・親戚・親しいご友人

 

数十名規模の家族葬であれば、故人が生前親しかったご友人以外に、お世話になった会社関係者などをお呼びすることもあるでしょう。

具体的な参列者は、故人の希望を優先しながら決めるようにしましょう。

トラブルを避けるポイント

少人数で家族葬を行う場合、親戚であってもお呼びする人としない人が出ることもあるでしょう。

その場合には、お呼びしない親戚にも連絡をし、「家族だけで葬儀を行う」ということを事前に伝える必要があります。

この配慮により、「参列したかったのにできなかった」「自分だけ呼ばれていない」などという親戚間でのトラブルを避けることが可能です。

 

また、親しい友人をもれなく葬儀にお呼びするには、事前に故人の交友関係を知っておかなければなりません。

できれば故人の生前に、交友関係の名簿を作成しておくと良いでしょう。

家族葬でどこまで呼ぶか決めたら、呼ばない方への連絡方法もチェック

家族葬にお呼びする人を決め、葬儀の案内の連絡をした後には、お呼びしない人への連絡も忘れてはいけません。

その時には、下記でご紹介するマナーやポイントをもとに、適切な方法で連絡を行うようにしてください。

「葬儀の案内」か「訃報の知らせ」かはっきりと伝える

家族葬にお呼びしない方に連絡をする際には、「葬儀の案内」なのか「訃報の知らせ」なのかはっきりと伝えるようにしてください。

「訃報の知らせ」を「葬儀の案内」だと思い、当日お呼びしていない方が参列してしまう可能性があります。

参列辞退の連絡はマナーに気をつける

訃報のお知らせだけを行い、参列を辞退する場合には、相手の気持ちを気遣うマナーが大切です。

相手が「自分だけが呼ばれていない」というような気持ちにならないよう、「家族葬で家族だけで見送るため参列を辞退する」と理由を伝えるようにしてください。

呼ぶ・呼ばないの基準を明確にする

参列者の選定においては、呼ぶ・呼ばないの基準を明確にしておくことが大切です。

基準が明確でなければ、「なぜ自分が呼ばれないのか」と疑問に思う人との間でトラブルが発生する恐れがあるためです。

万が一「なぜ自分が呼ばれないのか」という質問がきたときに対応できるよう、お呼びする参列者については明確な基準を設けておきましょう。

家族葬のメリット・デメリットもご紹介

近年注目されている家族葬には、一般葬にはないメリットがあります。

また、それと同時にデメリットも存在します。

 

葬儀は故人を見送るための重要な儀式。

葬儀として家族葬を選ぶなら、事前にメリットとデメリットについてよく把握しておく必要があります。

家族葬のメリット

家族葬には、以下のようなメリットがあります。

• 参列者がゆっくり故人とのお別れの時間を過ごすことができる
• 故人やご遺族の希望を葬儀に反映しやすい
• 一般葬に比べ、費用を抑えることができる

 

ここまでにもご紹介してきた通り、家族葬は近親者だけで執り行う葬儀の形式です。

参列者が少ないため、ご遺族は参列者への対応に追われることなく、アットホームな雰囲気の中、ゆっくりと故人とのお別れの時間を過ごすことができます。

 

また、気心知れた近親者だけでの葬儀なので、故人やご遺族の希望を反映した柔軟な形での葬儀も行いやすい傾向にあります。

 

さらに、家族葬は参列者の人数が少ない分、葬儀費用を抑えやすい点もメリットです。

ただし、どのような会場を選ぶか、どのような棺を選ぶかなど、葬儀のプランやオプションによって、費用は変わります。

家族葬のデメリット

家族葬には、以下のようなデメリットが発生する恐れがあります。

• 参列したいのにできない人が出てくる可能性がある
• 参列者が少ない分、香典収入も少なくなる

 

家族葬の場合、喪主やご遺族から参列の依頼を受けた人のみが葬儀に参列します。

参列の依頼を受けていない人は、葬儀に参列することはできません。

そのため、参列したいのにできない人が出る可能性があるのは、家族葬のデメリットと言えるでしょう。

トラブルを避けるためには、葬儀にお呼びしない人の理解を得ることが大切です。

 

また、家族葬では参列者が少ない分、香典収入も少なくなります。

香典収入を葬儀費用に充てる場合には、その点にも注意しておく必要があります。

 

メリット・デメリットを含め、家族葬については「家族葬とは？特徴や流れ、メリット・デメリットを詳しく解説！」でも詳しくご説明しています。

家族葬にどこまで呼ぶか迷ったら、規模と人数を目安に決めよう

家族葬とは、家族や親戚、親しい友人など、故人と近しい人達だけで小規模に行う葬儀のことです。

その人数は、公正取引委員会では「50名未満」と定義しているものの、実際には数人であることも100人近くで行われることもあり、明確に決まってはいません。

 

また、家族葬にどこまでの親戚や友人を呼ぶかについても、明確な定義はありません。

参列者については、喪主やご遺族が葬儀プランの人数や故人の交友関係をもとに選定することになります。

参列者の選定は、「最期に故人が会いたいかどうか」を基準に、優先順位をつけて進めるようにしましょう。

 

さらに、葬儀にお呼びしない人にも訃報のお知らせは行い、マナーに基づいて参列辞退の旨を伝えるようにしてください。

 

近くて小さい家族葬では、葬儀に関する無料相談を24時間受け付けております。

資料請求や事前のお見積りはもちろん、お急ぎの場合もお気軽にお電話ください。

葬儀の知識を持った担当者が、ご状況に合わせて「やるべきこと」をお伝えし、ご遺族の方をサポートいたします。