家族葬の会社への連絡方法を解説！マナーや伝える内容をご紹介

こんにちは。近くて小さい家族葬です。

 

一般葬では、故人やその家族の会社関係者をお呼びし、葬儀に参列してもらうのが通常です。

そのため、葬儀の前には必ず会社に連絡しなくてはなりません。

 

では、身内だけで小規模に行う家族葬の場合はどうでしょうか。

会社への連絡は必要なのでしょうか。

 

今回は、家族葬の際の会社への連絡について、その必要性やマナーを詳しく解説します。

家族葬では会社への連絡は必要

家族や親戚、親しい友人など、故人の近親者だけで執り行うお葬式を、家族葬と呼びます。

一般葬に比べ、家族葬は参列者が少なく、規模も小さくなるのが特徴。

喪主やご遺族が参列者の対応に追われることなく、ゆっくりと故人とのお別れの時間を過ごせることから、近年家族葬を選ぶ方は増えています。

 

家族葬は近親者だけで行う葬儀であり、ご遺族側から事前に依頼された人だけが参列します。

一般葬のように、当日急に参列できる形式の葬儀ではありません。

 

そのため、近親者にはあたらない会社関係者も、家族葬にはお呼びしないのが一般的です。

家族葬にお呼びする人の範囲については、「家族葬はどこまで呼ぶ？迷った際の決め方や声掛けのポイントを紹介」をご確認ください。

 

しかし、会社関係者に参列してもらわないとはいえ、会社への連絡は必要です。

故人が会社勤めをしていた場合は、故人の会社に連絡し訃報と葬儀を執り行う旨を伝える必要があります。

 

故人のご遺族が会社勤めをしている場合は、会社に家族が亡くなった旨と忌引休暇取得の旨を伝えなければなりません。

 

家族葬に限らず、家族や親族が亡くなり葬儀を執り行う際には、故人やご自身が勤めている会社への連絡を失念しないよう気をつけましょう。

会社への家族葬の連絡方法と内容とは？マナーを知っておこう

ご紹介した通り、家族葬を執り行う際には会社への連絡が必要ですが、会社の人を葬儀にはお呼びしないのが一般的です。

そのため、会社に連絡する際には、いくつかのマナーに気をつける必要があります。

 

ここからは、会社への家族葬の連絡方法と内容、マナーについてご紹介します。

ご自身の家族や親族が亡くなった場合の会社への連絡方法

会社に勤めている方が、自身の会社に家族や親族の訃報について連絡する際には、所属している会社や部署の直属の上司に電話で連絡するのが一般的です。

休暇の日数や葬儀の詳細などを伝え、業務の引き継ぎをお願いしましょう。

 

また、社員の休暇やその家族の葬儀については、総務部や人事部が管理していることが多いので、必要な場合にはそれらの部門の担当者にも連絡するようにしてください。

故人が勤めている会社への連絡方法

会社に勤めている方が亡くなった場合、ご遺族が故人の会社や所属部署に電話をして訃報を伝えます。

 

この時、会社の電話番号は故人の名刺や親しい会社関係者などから把握します。

大きい会社であれば、故人の担当部署へ連絡ができると良いですが、それが難しい場合には、会社の代表番号にかけてもかまいません。

故人の名前と所属を告げ、担当部署への電話の取り継ぎをお願いしましょう。

会社への連絡事項

会社への連絡時に必ず伝えなければならない連絡事項は、下記の10点。

それぞれの事項について明確に伝えるようにしてください。

• 故人の氏名と所属
• 亡くなった日時
• 連絡者と故人の関係
• 葬儀の形式（家族葬、一般葬など）
• 通夜、告別式の日時と場所
• 参列の辞退
• 厚志（香典、供物、供花、弔電など）の辞退
• 忌引休暇の取得申請と日数 ※ご自身が会社勤めをしている場合
• 休暇中の連絡先（繋がりやすい番号）※ご自身が会社勤めをしている場合
• 仕事の引き継ぎ事項 ※ご自身が会社勤めをしている場合

 

家族葬の場合、会社関係者の参列や厚志は辞退することが多いです。

葬儀の形式として「家族葬で見送る」旨を伝えることで、これらの辞退も伝えやすくなります。

会社への連絡時のマナーと注意点

故人の勤めている会社やご自身が勤めている会社に連絡する際には、次の3つのポイントに注意しましょう。

参列や厚志の辞退は明確に伝える

参列の辞退や厚志の辞退については、会社側に明確に伝えることが大切です。

曖昧な伝え方だと、会社側が対応に困ってしまう可能性があるためです。

 

ただし、参列・厚志の辞退を明確に伝えるとはいっても、マナーには注意しなければなりません。

「〇〇の生前からの希望により、葬儀は近親者のみで執り行います」「誠に勝手ではございますが、御香典・御供物などのご厚志につきましては、謹んでご辞退申し上げます」といったように、相手に失礼のない丁寧な言い回しで辞退の旨を伝えましょう。

忌引休暇の日数は社則に則る ※ご自身が会社勤めをしている場合

忌引休暇の日数は、亡くなった方との関係性によって異なります。

具体的な日数は社則で定められていることが多いので、上司や人事・総務担当者に確認した上で決定すると良いでしょう。

 

亡くなった方の関係性と忌引休暇の日数は、下記を参考にしてください。

• 配偶者･･･10日
• 実父母･･･7日
• 子･･･5日
• 祖父母･･･3日
• 兄弟姉妹･･･3日
• 配偶者の父母･･･3日
• 配偶者の祖父母･･･1日
• 配偶者の兄弟姉妹･･･1日

 

上記はあくまで目安ですが、亡くなった人との関係が近いほど、忌引休暇の日数は長くなるのが一般的です。

 

亡くなった人との関係性が近かったり喪主を務めたりするような場合には、葬儀後も故人に関する手続きに追われる可能性があるので、必要に応じて有給休暇の取得も検討しましょう。

 

「家族葬で喪主はどんな役割をする？準備から葬儀後までご紹介」もあわせてご確認ください。

仕事の引き継ぎ事項を忘れず伝えておく※ご自身が会社勤めをしている場合

忌引休暇を取得する場合、休暇中の仕事の引き継ぎ事項については、代わりに対応してくれる上司や同僚に明確に伝えておかなければなりません。

 

家族や親族が亡くなった時には、葬儀の準備や気持ちの整理に追われてしまうことが多いですが、会社側に迷惑をかけることのないよう、引き継ぎの連絡はきちんと行うようにしてくださいね。

 

 

家族葬の伝え方やマナーについては、「家族葬の案内の伝え方を解説！伝える内容やマナーとは」でも詳しくご紹介しています。

会社の人から香典や供花があった場合はどうする？

家族葬で厚志を辞退する旨を会社に伝えていても、後日弔問に訪れた故人やご遺族の上司や同僚などの会社関係者から、香典や供物、供花、弔電などをいただくことがあります。

 

このような場合には、断るのではなくありがたく受け取り、後日次のような対応を行うようにしましょう。

香典返し

香典をいただいた場合には、香典返しを行うのがマナーです。

香典返しの額は、いただいた額の半分または3分の1が相場となります。

 

ただし、会社名義の香典については、会社の福利厚生の一環であるため、香典返しは不要です。

香典返しをしたとしても受け取ってもらえないことが多いので、注意してください。

お礼状

香典、供物、供花、弔電などをいただいた方には、後日お礼状をお送りしましょう。

お送りする時期は、葬儀後1週間以内が目安です。

 

お礼状では、感謝の気持ちと家族だけで葬儀を行ったお詫びを伝えるとともに、「句読点を使わない」「忌み言葉を使わない」といった葬儀のお礼状ならではのマナーにも気をつける必要があります。

 

また、供物や供花については、返礼品をお送りすることも検討しましょう。

家族葬でも会社への連絡は必要！参列や厚志の辞退は明確に伝えて

家族葬は、故人の近親者だけで執り行う葬儀です。

そのため、故人やご遺族の会社関係者は参列しません。

 

しかし、葬儀を行うにあたって、会社への連絡は必須です。

故人の会社へは訃報を伝えなければなりませんし、ご自身が勤めている会社へは忌引休暇を取得することを伝えなければなりません。

 

会社への連絡は、それぞれの会社・所属部署及びその上司、または人事・総務部に、電話で行うのが基本です。

亡くなった人の氏名や葬儀の日時など、必要事項を連絡し、参列や厚志の辞退についても明確かつ失礼のないような言い回しで伝えましょう。

 

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